昨日の記事で医療費控除による節税額の計算と、医療費控除の対象になるものについて説明しました。

本日は特に具体的な節税額を高める方法を説明します。

医療費控除の節税額を高める方法

医療費控除の節税効果を高めるためには、医療費控除の適用を受けるタイミングにより多くの医療費を発生するようにすることが重要です。

1.出産予定日が9～12月になるようにする

出産予定日をコントロールすることが難しいことを別にすれば、出産に関わる医療費控除関係のものでは、この方法は有利と言えます。

妊娠と診断されてからの定期検診や検査などの費用が医療費控除の対象となるため、出産予定日が9月～12月となるようにすると、妊娠後の定期健診などの費用と出産時の費用が「同一年で医療費控除の対象にできるから」です。

しかしながら、後に児童手当の支給を受ける場合には、児童手当の支給に伴う収入のほうが大きいため、出産予定日を9～12月にするよりも、出産予定日を4月にすることにより、より多くの児童手当の支給を受けることができます。

2.レーシックの手術を受ける

レーシックの手術は自分で受ける時期をコントロールできる上に、医療費控除の対象とすることが可能な費用です。

自由診療であるため費用が高額になりがちな点と、多少なりとも後遺症の訴訟リスクがある点等はデメリットだと考えられます。

3.禁煙治療を受ける

レーシックの手術よりはお勧めできる方法だと思います。こちらも自由診療であるため、医療費の点では同様のマイナス面がありますが、産まれてくるお子さんを含めた家族のことを考えれば、メリットは大きいでしょう。

以上、いくつか医療費控除の節税額を高めることのできる方法を説明しました。

医療費控除を受ける場合には、確定申告が必要になります。電子申告で医療費の明細を入力した場合には、領収書の添付も省略することが可能です（ただし、領収書の保存は必要です）ので、方法の一つとして検討してはいかがでしょうか。